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FX取引で相場の流れがわかるようになるには

FX取引で相場の流れがわかるようになるには
きょう(9日)の東京株式市場は、日経平均株価が前営業日比173円安の3万8円と9日ぶりに反落を余儀なくされた。日経平均は前日まで8連騰で、この間に2500円以上も水準を切り上げる驚異的な戻りを演じたわけで、ここでひと押し入れるのは当然の調整といってもよい。きょうは香港株や韓国株の下げが目立ったほか、米株価指数先物も下値を探る動きをみせており、ここで日本株だけが買い続けられる理由は見当たらない。しかし、押し目買い意欲もそれなりに活発だったといえる。大引け間際には、あすのメジャーSQ算出を意識したテクニカル的な売買であったかもしれないが、意地をみせて日経平均3万円大台をキープして着地した。

【7月11日~の週】為替相場の注目材料スケジュールと焦点

■ 7月11日~の週の為替相場の焦点(ユーロドル及びドル円中心)
▼ 米国の雇用統計発表明け
▼ 日本の参院選挙投開票明け FX取引で相場の流れがわかるようになるには FX取引で相場の流れがわかるようになるには
▼ 今週→ニュージーランド(13日)、カナダ(13日)の金融政策の発表を予定(議事録の公表の予定はない)
▼ 今週→米国の中長期国債の入札が相次ぐ(3年債→11日、10年債→12日、30年債→13日)
▼ 米国の主要企業の第2四半期決算発表シーズンが開始(12日→ペプシコ、13日→デルタ航空、14日→JPモルガン・チェース、モルガン・スタンレー、15日→シティグループなど)
▼ 13日(水)→米国の消費者物価指数の発表
▼ 14日(木)→米国の生産者物価指数の発表
▼ 15日(金)→米国の小売売上高の発表
▼ 来週→日銀金融政策発表、ECB金融政策発表を控える(次回FOMCは再来週26日・27日)
▼ 20日(月)→
▼ 21日(火)→
▼ 22日(水)→
▼ 23日(木)→
▼ 24日(金)→
--> ▼ 主要な株式市場(米国中心)の動向
▼ 米国の国債利回りの動向
▼ 米国の金融政策への思惑(6月15日に金融政策の発表を消化済み→7月6日に議事録を公表を消化済み→7月27日に次回の金融政策発表を予定、引き続きインフレ懸念や今後の金融政策への思惑がキモ)
▼ 米国のインフレの行方(今週・13日発表の米国の消費者物価指数が重要)
▼ 米ドルと日本円、ユーロの方向性
▼ 金融当局者や要人による発言(引き続きFRB高官の発言に注目が集まる、16日からFRB関係者はブラックアウト期間なので次回FOMCに向けて今週いっぱい重要)
▼ 注目度の高い米国の経済指標の発表(米国中心、今週は13日の米国の消費者物価指数がメイン、その他に米国の生産者物価指数と小売売上高も重要)
▼ 金融市場のリスク許容度
▼ 原油と金を中心とした商品市場の動向
▼ 欧州の金融政策への思惑(6月9日に金融政策の発表を消化済み→7月7日に議事録の公表を消化済み→7月21日に次回の金融政策発表を予定)
▼ 日本の金融政策への思惑(6月17日に金融政策の発表を消化済み→7月21日に次回の金融政策発表を予定、毎営業日指値オペを実施中)
▼ バイデン米大統領の発言
▼ ウクライナ情勢(地政学リスク)
▼ 新型コロナウイルス感染症への懸念

■表の見方■
・米国以外の要人発言や注目材料は重要な物のみピックアップ
・注目材料のうち、特に注目度の高いものを 赤色 、その次を 太字 で表記。
・金融政策関連のものはイベントの欄へ 桃色 FX取引で相場の流れがわかるようになるには で表記。

FX取引で相場の流れがわかるようになるには FX取引で相場の流れがわかるようになるには
経済指標&注目材料&イベント
7/11
(月)
・ 週明け イベント
など
日)黒田日銀総裁の発言
英) ベイリーBOE総裁の発言
米国以外
米) 3年債入札
米)ウィリアムズ:NY連銀総裁の発言(投票権あり)
米) 注目度の高い経済指標の発表はない
米国
7/12
(火)
・ 米国の主要企業の決算発表 →ペプシコ、その他 イベント
など
独)ZEW景況感調査
英) ベイリーBOE総裁の発言
米国以外
米) NFIB中小企業楽観指数
米)バーキン:リッチモンド連銀総裁の発言(投票権なし)
米) 10年債入札
米) 注目度の高い経済指標の発表はない
米国
7/13
(水)
・ 米国の主要企業の決算発表 FX取引で相場の流れがわかるようになるには →デルタ航空、その他 イベント
など
中)貿易収支
NZ) RBNZ政策金利 & 声明発表
英)GDP
英)鉱工業生産 / 製造業生産高
英)商品貿易収支
英)貿易収支
加) BOC政策金利 & 声明発表 FX取引で相場の流れがわかるようになるには
加) マックレムBOC総裁の記者会見
米国以外
米) MBA住宅ローン申請指数
米) 消費者物価指数 FX取引で相場の流れがわかるようになるには & 【コア】
米)週間原油在庫
米) 30年債入札
米) 財政収支
米) 地区連銀経済報告(ベージュブック)
米国
7/14
(木)
・ 米国の主要企業の決算発表 → JPモルガンチェース 、 モルガンスタンレー 、その他 イベント
など
豪) 失業率 & 新規雇用者数 米国以外
米)JPモルガン・チェース第2四半期決算
米)モルガン・スタンレー第2四半期決算
米)新規失業保険申請件数
米) 生産者物価指数 & 【コア】
米) 週間天然ガス貯蔵量
米) ウォラーFRB理事の発言(投票権あり)
米国
7/15
(金)
・ 週末
・ 五十日(15日)
・ G20財務相・中央総裁銀行会議(15日・16日開催)
・ 米国の主要企業の決算発表 →ユナイテッドヘルス、バンクオブニューヨークメロン、ステートストリート、USバンコープ、ウェルズファーゴ、ブラックロック、 シティグループ 、プログレッシブ、その他
イベント
など
中) 第2四半期GDP
中)鉱工業生産
中)小売売上高
中)固定資産投資
米国以外
米) 小売売上高 & 【除自動車】
米)NY連銀製造業景気指数
米)輸入物価指数
米)ボスティック:アトランタ連銀総裁の発言(投票権なし)
米)シティグループ第2四半期決算
米)鉱工業生産 /設備稼働率
米)ミシガン大消費者信頼感指数【速報値】
米) 企業在庫
米国


■主要国の金融政策発表■
5月3日◆オーストラリア
5月4日◆米国
5月5日◆英国
5月19日◆南アフリカ
5月25日◆ニュージーランド
5月26日◆トルコ
6月1日★カナダ
6月7日★オーストラリア
6月9日★欧州
6月15日★米国
6月16日★英国、スイス
6月17日★日本
6月23日★トルコ
7月5日●オーストラリア
7月13日●ニュージーランド、カナダ
7月21日●日本、欧州、トルコ、南アフリカ
7月27日●米国
8月2日▼オーストラリア
8月4日▼英国
8月17日▼ニュージーランド
8月18日▼トルコ
9月6日■オーストラリア
9月7日■カナダ
9月8日■欧州
9月15日■英国
9月21日■米国 FX取引で相場の流れがわかるようになるには
9月22日■日本、スイス、トルコ、南アフリカ

■主要国の休場日■
6月2日★英国
6月3日★香港、中国、英国
6月6日★ニュージーランド、スイス
6月13日★オーストラリア
6月16日★南アフリカ
6月20日★米国
6月24日★ニュージーランド
7月1日●香港、カナダ
7月4日●米国
7月11日●トルコ
7月12日●トルコ
7月15日●トルコ
7月18日●日本
8月1日▼オーストラリア、スイス、カナダ
8月9日▼南アフリカ
8月11日▼日本
8月29日▼英国
8月30日▼トルコ

第4回、トレンドラインとチャネルライン(その2)

・チャネルラインとはトレンドラインと平行に波動の反対側に引く線。
・トレンドラインとチャネルラインは支持線と抵抗線をあらわす。
・もみ合い相場の後にどちらかの線を価格がブレイクするとそちらへ新しいトレンドができやすい。
・トレンド終了の予兆は、チャネルラインの未達成、トレンドラインのブレイクという順番であらわれ、上昇トレンドは前回の安値(下降トレンドは前回の高値)を更新することによってトレンドは終了とみなす。

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株式・FX・コモディティのトレードコーチ。 5年間に数百人のトレーダーに小次郎講師流に改良したタートルズトレードを伝授し、勝てる投資家を育てている。 個人投資家のカリスマコーチングプロとして人気を博し、現在は千人を超える門下生を抱えている。 日本テクニカルアナリスト協会認定 テクニカルアナリスト

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【更新】円安の行方は?広木・大槻・岡元・吉田の見方と今すぐやるべきこと

上智大学外国語学部卒。神戸大学大学院・経済学研究科後期博士課程修了。博士(経済学 )。マーケットに携わって30年超、うちバイサイドの経験が20年。国内銀行系投資顧問、外資系運用会社、ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。
2010年より現職。青山学院大学大学院・国際マネジメント研究科(MBA)非常勤講師。
テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、BSテレビ東京「日経プラス9」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。
マネックス証券オウンドメディア「マネクリ」でレポート等が閲覧可能。
著書:
「ストラテジストにさよならを 21世紀の株式投資論」(ゲーテビジネス新書)
「9割の負け組から脱出する投資の思考法」(ダイヤモンド社)
「勝てるROE投資術」(日本経済新聞出版社)
「ROEを超える企業価値創造」(日本経済新聞出版社)(共著)
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広木隆の連載コンテンツ

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    広木隆が週次でマーケット動向について解説します。お客様からのご質問にも回答します。

大槻 奈那「あと一歩の上値追いの可能性は排除できないが、上限は近い」

大槻奈那

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チーフ・アナリスト 兼 マネックス・ユニバーシティ長
マネックスクリプトバンク株式会社 マネックス仮想通貨研究所所長

大槻 奈那

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岡元 兵八郎「インフレ慣れしていない日本人が取るべきインフレヘッジの方法とは」

岡元 兵八郎

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基本的なことのおさらいです。(図:日米株価 年間リターン比較 円ベース)は1990年からこれまでの日米株の年間パフォーマンスの比較です。当たり前のことですが、米国株のパフォーマンスが良いと言っても、これまでも必ずしも毎年上がってきた訳ではありません。調整する年もあるのです。

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吉田 恒「円安メリットの外貨投資、そして円安差益還元論」

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  • おすすめコラム①:「資産・生活防衛の外貨投資」という考え方
  • おすすめコラム②:「物価高の円安」、40年前との類似と相違

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    チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。 (週の第1営業日に更新)
    チーフ・FXコンサルタントの吉田恒による週間為替展望です。注目通貨ペアの相場動向を解説します。

円安時に投資家がやるべきこと

円安のキホンをおさらい

円安が進む局面でやるべきこと

円以外の資産の割合を増やす

FX PLUS(外国為替証拠金取引)をはじめるには

FX PLUSは、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「FX PLUS口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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米ドル買付時の為替手数料が0銭!7月以降も継続!

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FX PLUS(店頭外国為替証拠金取引)に関する重要事項

FX PLUSでは、取引対象である通貨の価格の変動により元本損失が生じることがあります。また、取引金額が預託すべき証拠金の額に比して大きいため(具体的な倍率は当社ウェブサイトをよくご確認ください)、取引対象である通貨の価格の変動により、その損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損)ことがあります。 さらに、取引対象である通貨の金利の変動により、スワップポイントが受取りから支払いに転じることがあります。FX PLUSは、店頭取引であるため、当社・カバー先の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。FX PLUSでは、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。加えて、相場の急激な変動により、意図した取引ができない可能性があります。

FX PLUSでは、取引通貨の為替レートに応じた取引額に対して一定の証拠金率以上で当社が定める金額の証拠金(必要証拠金)が必要となります。一定の証拠金率とは以下のとおりです。ただし、相場の急激な変動等の事由が発生した場合には当社判断により変更することがあります。
(個人口座)
原則4%(一部の通貨ペアでは8%、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください)
(法人口座)
金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号の定める定量的計算モデルにより金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率です。ただし、金融先物取引業協会の算出した為替リスク想定比率が、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率(原則1%、一部の通貨ペアでは8%、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください)を下回る場合には、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率を優先させることとします。

明日の株式相場に向けて=トヨタ電動化戦略で「株高予備軍」開花へ

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きょう(9日)の東京株式市場は、日経平均株価が前営業日比173円安の3万8円と9日ぶりに反落を余儀なくされた。日経平均は前日まで8連騰で、この間に2500円以上も水準を切り上げる驚異的な戻りを演じたわけで、ここでひと押し入れるのは当然の調整といってもよい。きょうは香港株や韓国株の下げが目立ったほか、米株価指数先物も下値を探る動きをみせており、ここで日本株だけが買い続けられる理由は見当たらない。しかし、押し目買い意欲もそれなりに活発だったといえる。大引け間際には、あすのメジャーSQ算出を意識したテクニカル的な売買であったかもしれないが、意地をみせて日経平均3万円大台をキープして着地した。

株式市場ではトヨタ自動車 の存在感が高まっている。世界的な電気自動車(EV)シフトの動きを横にらみに、トヨタの電動化戦略に徐々に勢いがつき始めた。同社は2030年までにEVやハイブリッド車(HV)などの電動車をグローバルベースで800万台販売する計画を打ち出しているが、次第にその全容が明らかとなりつつある。7日にオンラインで開催した電池事業の説明会では30年までに研究開発や生産設備に1兆5000億円を投資すると表明、これが2次電池の性能試験を展開しているIMV などの株価を衝き上げるエネルギーを生んだ。

この流れはトヨタのグループ企業や同社と取引関係のある会社の商機につながることは間違いなさそうだ。トヨタは売上高30兆円規模のまさに国内製造業の盟主であり、その経営戦略に同期する企業は高い確度で収益チャンスを獲得できる「高成長予備軍」といってもよい。トヨタ系のエンジンベアリングメーカーである大豊工業 は同社が有する摩擦工学を中核技術に電動化をはじめとする技術革新に対応。強みとするダイカスト製品はトヨタの燃料電池車「新型MIRAI」に採用されるなどそのクオリティーは証明済み。また、トヨタ系自動車部品メーカーでは愛三工業 も再浮上の機をうかがう。EV・HV向け電動車制御システムの事業化に傾注し新境地を開拓している。

【更新】円安の行方は?広木・大槻・岡元・吉田の見方と今すぐやるべきこと

上智大学外国語学部卒。神戸大学大学院・経済学研究科後期博士課程修了。博士(経済学 )。マーケットに携わって30年超、うちバイサイドの経験が20年。国内銀行系投資顧問、外資系運用会社、ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。
2010年より現職。青山学院大学大学院・国際マネジメント研究科(MBA)非常勤講師。
テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、BSテレビ東京「日経プラス9」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。
マネックス証券オウンドメディア「マネクリ」でレポート等が閲覧可能。
著書:
「ストラテジストにさよならを 21世紀の株式投資論」(ゲーテビジネス新書)
「9割の負け組から脱出する投資の思考法」(ダイヤモンド社)
「勝てるROE投資術」(日本経済新聞出版社)
「ROEを超える企業価値創造」(日本経済新聞出版社)(共著)
「2021年相場の論点」(日本経済新聞出版社)

広木隆の連載コンテンツ

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    チーフ・ストラテジスト 広木隆が、実践的な株式投資戦略をご提供します。 (毎週火曜日に更新)
    広木隆が週次でマーケット動向について解説します。お客様からのご質問にも回答します。

大槻 奈那「あと一歩の上値追いの可能性は排除できないが、上限は近い」

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チーフ・アナリスト 兼 マネックス・ユニバーシティ長
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岡元 兵八郎「インフレ慣れしていない日本人が取るべきインフレヘッジの方法とは」

岡元 兵八郎

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基本的なことのおさらいです。(図:日米株価 年間リターン比較 円ベース)は1990年からこれまでの日米株の年間パフォーマンスの比較です。当たり前のことですが、米国株のパフォーマンスが良いと言っても、これまでも必ずしも毎年上がってきた訳ではありません。調整する年もあるのです。

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吉田 FX取引で相場の流れがわかるようになるには FX取引で相場の流れがわかるようになるには 恒「円安メリットの外貨投資、そして円安差益還元論」

吉田 恒

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チーフ・FXコンサルタント 兼 マネックス・ユニバーシティ FX学長

吉田 恒

  • おすすめコラム①:「資産・生活防衛の外貨投資」という考え方
  • おすすめコラム②:「物価高の円安」、40年前との類似と相違

吉田 恒の連載コンテンツ

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    チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。 (週の第1営業日に更新)
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FX PLUS(店頭外国為替証拠金取引)に関する重要事項

FX PLUSでは、取引対象である通貨の価格の変動により元本損失が生じることがあります。また、取引金額が預託すべき証拠金の額に比して大きいため(具体的な倍率は当社ウェブサイトをよくご確認ください)、取引対象である通貨の価格の変動により、その損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損)ことがあります。 さらに、取引対象である通貨の金利の変動により、スワップポイントが受取りから支払いに転じることがあります。FX PLUSは、店頭取引であるため、当社・カバー先の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。FX PLUSでは、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。加えて、相場の急激な変動により、意図した取引ができない可能性があります。

FX PLUSでは、取引通貨の為替レートに応じた取引額に対して一定の証拠金率以上で当社が定める金額の証拠金(必要証拠金)が必要となります。一定の証拠金率とは以下のとおりです。ただし、相場の急激な変動等の事由が発生した場合には当社判断により変更することがあります。
(個人口座)
原則4%(一部の通貨ペアでは8%、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください)
(法人口座)
金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号の定める定量的計算モデルにより金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率です。ただし、金融先物取引業協会の算出した為替リスク想定比率が、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率(原則1%、一部の通貨ペアでは8%、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください)を下回る場合には、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率を優先させることとします。

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